認知症専門医療機関におけるBPSDへの対応
京都府医師会理事・京都精神科病院協会会長 三木秀樹先生

 認知症中核症状に加え、夜間の不眠・大声・徘徊、介護抵抗(暴言を吐く、つねる・たたくなどの暴力)、被害的幻覚・妄想などのBPSD(行動心理学的症状)が出現する認知症の人がいます。
 このような人が精神科医療に紹介されてきます。先ず診察・検査などで認知症の重症度、BPSDの種類・程度を把握します。そして、受診されるまでの認知症・BPSDへの対応とその結果、身体合併症の治療歴を確認します。

これは、BPSDの原因として、間違った対応がされていないか、身体合併症が隠れていないかを見過ごさないためです。この二つの原因は、よく観られるもので、適切な対応、身体疾患の治療で、BPSDは良くなります。
 この二つが原因でないBPSDに対しては、抗精神病薬も使用します。認知症の人に抗精神病薬を使用すると悪影響があり、使用は極力控えるようにと注意がされています。しかし、幻覚妄想、暴言暴力などの不穏が著しく介護者へ危害が及ぶ場合、必要な身体的治療を拒絶し生命の危険がある場合などでは、少量から抗精神病薬を使用して、BPSDの改善を図ります。特にBPSDが激しい場合、副作用が出やすくて薬剤調整が難しい場合は入院医療を選択します。

認知症の早期発見・早期診断とかかりつけ医の役割
京都府認知症サポート医連絡会幹事 林 理之先生

  近年、認知症は早期発見・早期診断が大切であるとされています。まず、認知症の原因疾患の中には、早期の慢性硬膜下血腫のように手術で軽快する場合やビタミンB1欠乏症のように早期にビタミンを補充すれば治る病気もあります。次に、根治療法がないアルツハイマー型認知症でもドネペジルなどの抗認知症薬で進行を遅らせるなど、認知機能をある程度保つこともできます。

さらに、早期に診断できれば、本人が病気について理解することが容易になり、本人・家族にとって将来の生活や人生に備える時間が得られ、自己決定が生かせます。また、早期発見によって、本人・家族が介護方法や支援サービスを適切に選択して、日常生活の質を維持しやすくなります。その結果、不安も軽減できて、認知症から派生する興奮、妄想、抑うつなどの行動・心理症状が生じにくくなります。早期発見・早期診断するためには、認知症を疑ったら、かかりつけ医がいる方はかかりつけ医に相談してください。診断のために専門医療機関に紹介してもらうこともできます。診断後も本人の基礎疾患や人となりを知るかかりつけ医が早期に支援することで医療のみならず、介護、薬局、行政などの地域支援につながることが可能です。かかりつけ医のない方は認知症初期集中支援チームに相談することもできます。

  

地域における認知症医療サポート体制
京都府認知症サポート医連絡会 幹事 澤田 親男先生

 地域で暮らす認知症の患者さんの多くは身近に「かかりつけ医」がいると思います。「認知症サポート医」とは、この「かかりつけ医」に対して認知症の鑑別診断や対応のサポートを行い、地域包括支援センターや専門医療機関との連携のサポートをするという役割を持つ医師です。京都府内には200人以上の認知症サポート医がおり、医療サポートの他にも認知症の啓発活動などにも取り組んでいます。

 認知症はその原因疾患によって治療方法も異なってきますので早期診断・早期対応が大切です。その一方、認知症を持ちながらいまだに診断されていない人や適切な医療や介護サービスを受けていない人も少なくありません。認知症サポート医を含む医療・介護専門職らで構成される「認知症初期集中支援チーム」という専門チームが府内に32チームあり、府内すべての地域をカバーしています。このチーム員が認知症のある方の自宅を訪問し、心配事や困っていることを聴き、今後の対応について本人や家族と一緒に考え、必要に応じ認知症対応の医療機関の受診や介護保険サービスの利用へのサポートをします。身近な人が「認知症ではないか」と思ったときに相談してみてはいかがでしょう。
 ウェブサイト「きょうと認知症あんしんナビ」にも「サポート医」や「初期集中支援チーム」の情報が掲載されていますので、一度ご覧いただければと思います。

認知症の鑑別診断と認知症疾患医療センターの役割
認知症サポート医連絡会幹事 成本 迅先生

 認知症の人が地域で孤立せず、適切な支援を受けて生活できるようにするためには、症状が軽いうちに診断を受けることが重要です。認知症の原因となる病気は70種類以上ありますが、病気によって治療法が違います。特に、慢性硬膜下血腫や甲状腺機能低下症といった病気は、治療により症状が改善する可能性があり、見逃さないことが重要です。また、アルツハイマー型認知症などの現時点で根本的な治療薬がない病気でも、進行を遅らせたり、地域の支援者とつないで孤立を防いだりすることができます。

 当院は基幹型認知症疾患医療センターとして、府内に8カ所ある地域型認知症疾患医療センターと連携して診療の質向上に取り組んでいます。かかりつけ医や認知症サポート医からの紹介を受けて、詳しい認知機能検査や画像検査を行って診断したり、検査結果や診断を踏まえて生活について助言をしたりしています。また、地域医療の支援のため、北部を中心に7病院で当院の医師が外来を行っています。適切な診断と治療、そして地域との連携ができるようになるには一定の経験とトレーニングが必要であり、専門医の育成も重要な役割の一つです。

新・京都式オレンジプランの推進
京都府医師会 認知症対策担当理事 西村幸秀先生

 京都では、2013年に「京都式オレンジプラン」が策定されました。認知症の人とその家族が望む「10のアイメッセージ」をかなえるための道(オレンジロード)をつなげ、「認知症とともに歩む本人の意思が尊重され、住み慣れた地域で暮らし続けられる社会」を目指しています。その背景としては、1980年に京都で結成された家族の会が、全国に支部を持つ「認知症の人と家族の会」へと発展し、当事者同士の語り合いの場として、現在もさまざまな集いを開催しています。

そういった歴史を持つ京都が全国に先駆けて、「認知症の人とその家族の視点を重視する」ことを京都独自のプランで明文化しました。
 2018年には、「新・京都式オレンジプラン」と改定し、認知症の啓発活動、多様な相談窓口の設置や見守り人材の養成、途切れない医療介護の体制づくりを推進しています。しかし、認知症のご本人が認知症であることを周囲に明かすことができず、家から出られなくなり孤立した、という声が多く寄せられています。
 新・京都式オレンジプランを推進するには「認知症の疾病観を変える」必要があります。認知症の人の社会参加を支援し、認知症に関するポジティブな情報を発信すること、多世代への啓発などを通して、認知症に対する社会のイメージを変えていくことが重要です。